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対話事業者に11者を選定 選手村後活用

2018/8/7 中部

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 愛知県と名古屋市で組織するアジア競技大会愛知・名古屋合同準備会は8月6日、2026年のアジア競技大会で整備する選手村の後利用に向けた民間研究会の対話事業者に学校法人東邦学園など11グループを選定した。

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