建通新聞社

2008/6/4 東京版 1面掲載記事より

　共同企業体による建設工事の施工が円滑かつ効率的に行われるためには、すべての構成員が施工しようとする工事にふさわしい技術者を適正に配置し、共同施工の体制を確保しなければなりません。